できること・目的：
・企業の通期の決算短信報告書を要約する。
・他企業や、同企業の異なる年次の比較、また可読性を上げるため、要約文は定型フォーマットにて出力させる。
・アウトプットの構成は、①企業の当期PL・BS・CS、②企業のセグメント別の当期、売上・営業利益、③当期の文章トピック、④次年度の見通し
・要約対象箇所は文章のみで構成される決算短信”添付資料”の”経営成績等の概況”
留意事項：
決算短信報告書と有価証券報告書の違い。
✓決算短信は証券取引所の規定に基づく開示資料に対し、有価証券報告書は法的開示資料。
✓決算短信は決算日後、30〜45日以内の開示を要請されているのに対し、有価証券報告書提出が義務付けられているのは各事業年度終了後から3カ月以内。
✓決算短信は基本的にPDF上でテキストがコピーが可能のため、そのまま入力分に貼り付けることができます。（※一部のファイルのテキストはコピーができないと報告あり。）有価証券報告書はPDF上でテキストコピーができません。
環境：
・Azure Open AI API Python
・GPT-4-32k
プロンプト入力例：
'''
###指示書
以下の##短信について、以下の##制約条件に従って要約頂けますでしょうか。
##制約条件
・だ,である体で記述をお願い致します。
・1000字程度でアウトプットで要約をお願い致します。
・箇条書きで説明をお願い致します。
##出力形式
1.経営・財務関係:
(1)経営成績
- 売上高:#円(前年同期比#%増|減)
- 営業利益:#円(同#%増|減)
- 経常利益:#円(同#%増|減)
- 当期純利益:#円(同#%増|減)
(2)財政状況
- 総資産:#円(前期末比#円増|減)
- 負債:#円(前期末比#円増|減)
- 純資産:#円(前期末比#円増|減)
(3)キャッシュフローの状況
- 現金及び現金同等物#円(前期末比#円増|減)
- 営業活動によるキャッシュ・フロー#円増|減
- 投資活動によるキャッシュ・フロー#円増|減
- 財務活動によるキャッシュ・フロー#円増|減
2.セグメント別状況
-"":売上高#円(前年同期比#%増|減)、営業利益#円(同#%増|減)
-〃
-〃
3.トピック
"キーワード":
-説明文
-〃
"キーワード":
-説明文
-〃
4.今後の見通し
##短信
{※短信情報をコピーアンドペースト}
''' GPT 回答サンプル：
1. 経営・財務関係:
(1) 経営成績
– 売上高: 3,832億42百万円(前年同期比16.3%増)
– 営業利益: 343億23百万円(同770.2%増)
– 経常利益: 357億00百万円(同286.5%増)
– 当期純利益: 311億66百万円(同135.2%増)
(2) 財政状況
– 総資産: 9,966億99百万円(前期末比4.7%増)
– 負債: 5,898億49百万円(前期末比4.8%増)
– 純資産: 4,068億50百万円(前期末比4.6%増)
(3) キャッシュフローの状況
– 現金及び現金同等物: 522億83百万円(前期末比264億26百万円減)
– 営業活動によるキャッシュ・フロー: 620億84百万円増
– 投資活動によるキャッシュ・フロー: 975億81百万円増
– 財務活動によるキャッシュ・フロー: 89億63百万円減
2. セグメント別状況
– 運輸サービスグループ: 売上高1,383億18百万円(前年同期比32.6%増)、営業利益25億22百万円(前期営業損失227億52百万円から増益)
– 不動産・ホテルグループ: 売上高1,231億10百万円(前年同期比8.3%増)、営業利益221億7百万円(同22.7%増)
– 流通・外食グループ: 売上高547億81百万円(前年同期比25.5%増)、営業利益14億10百万円(前期営業損失12億41百万円から増益)
– 建設グループ: 売上高883億70百万円(前年同期比4.9%減)、営業利益54億42百万円(同22.9%減)
– ビジネスサービス: 売上高734億88百万円(前年同期比5.7%増)、営業利益34億86百万円(同4.5%増)
3. トピック
– 新型コロナウイルス感染症の影響: 緩やかな持ち直しの動きがみられるものの、経済の先行きは不透明
– JR九州グループ中期経営計画2022-2024: 事業構造改革の完遂、豊かなまちづくりモデルの創造、新たな貢献領域での事業展開を推進
– 西九州新幹線の開業: 各種プロモーションによる利用促進や新長崎駅ビルの開発などの取り組みを推進
4. 今後の見通し
– 売上高予想は4,170億円、営業利益予想は457億円、経常利益予想は459億円、親会社株主に帰属する当期純利益予想は407億円
– 経済の先行きは不透明だが、社会経済活動の正常化が進むことで緩やかな景気回復が期待される
– 成長軌道への復帰を目指し、安全とサービスを基盤とした投資を積極的に行う
